〜©日本ピンサロ研究会〜
「FTTS(fiber to the soap)構想」
ピンサロ研究会 Ｓ氏
Pink salon rearchers labo.
１．はじめに
不況の続く日本においてインターネット等のデータ通信を含む通信産業は数少ない今後の日本経済を牽引しうる産業であると注目されている。現在政府・自民党は総合経済対策の目玉として約八千億円を投入して光ファイバー網を全国の学校や病院に施設する計画を立案中である。また日本版情報スーパーハイウェイとして2010年までに各家庭まで光ファイバーを施設する計画が発表されたのは1994年の12月の事であった。
しかし私はこの安易な計画には警鐘をならす必要があると考える。景気対策としてはしばしば道路や港湾のインフラ整備が行われ、少なからず効果は上げているが、それを情報通信のインフラにもそのまま適用しようとするのは、情報通信の特異性を十分に理解しないまま経済効果だけを追い求めているように思えてならない。
２．目的なき推進
日本は米国ほど家庭へのコンピュータの普及率・ネットワークの接続率は高くない。また情報収集・コミュニケーションの手段としてはいまだに雑誌・ＴＶ・電話等の既存のメディアが、ＷＷＷやE-Mail等のインターネット系メディアに勢力的に勝っている。(この現象は日本の通信料金の高さにも起因している)。また最新の情報技術はすべて米国初であり、この分野では日本は数年遅れているといって良いだろう。
このような状況でインフラだけを整備するのはいかがなものだろうか？インフラだけ整備してもコンテンツや、新しいコンテンツの基となる情報技術がなければ宝の持ち腐れとなってしまう可能性が捨て切れない。ADSL(asymmetric digitalsubscriber line:非対称デジタル加入者線伝送方式)等のメタリック回線を使用した高速伝送技術が実用化を迎えようとしているこの時期に、急いで光ファイバーを施設する必要があるだろうか？
このように使用目的があいまいなままで計画を実現すれば、1980年代のＮＴＴのキャプテンシステムの二の舞となり、十分な効果を発揮できないまま期待外れで終わってしまうことが十分に考えられる。
３．FTTS
そこで私は折衷案としてFTTH(fiber to the home 注１)ならぬFTTS(fiber to
the soap)構想を提唱したいと思う。
具体的にはソープランドに大容量光ファイバーを施設することにより、ソープランドを都会の情報発信基地へと変貌させるという計画である。風俗情報を中心に、娯楽からビジネス情報までを提供する。これならとかく家にこもりがちな少年達も風俗嬢とネットを通してコミュニケーションを図る事ができ、少年犯罪の激減も期待される。
ネットワーク構成や各種サービス内容の概要については「風俗情報スーパーハイウェイ構想」（ 日本ピンサロ研究会, 1998）が詳しいのでそちらを参照願いたい。
４．ソープと少年犯罪
このソープランドはもちろんただのソープではなく、そこにはイメクラ的要素も多分に盛り込まれる。この意味を込めて私はこのソープランドの呼称としてはHyper Soap Land(HSL)という名称を強く推薦したい。
現在少年のナイフを使った犯罪が大きな社会問題となっているが、その根元をつきつめれば、問題は愛情の欠落にあると私は考える。特に家族愛が足りないのではないか？近年の核家族化傾向により少年達は祖父母からの愛情に接する機会は激減し、更に共稼ぎの増加により朝食・夕食を一人で食べる子供は今や珍しくない。そんななかでHSLのメニューの中に赤ちゃんプレイや幼児プレイを取り入れる事によって、幼子に戻った感覚で若い母親とのスキンシップを計る事ができ、少年達は初めて女性の愛を体験するとともに母親の温かさ、更には人間の命の尊厳までも自然と学ぶ事ができるのである。もちろん父親の愛情の欠落している少年にはホモコースも用意してある。このように暴力への欲求を早い段階で性への欲求に変換させることによって少年による暴力事件を減らす事が可能である。
５．まとめ
この日本独自のシステムが実現し、軌道に乗れば、今後日本のキャリア(通信業者)が海外に進出する際の大きな武器となり得るであろう。世界各国でこのようなシステムが実現された例はいまだかつてないばかりでなく、提唱されたこともない。このビジネスを基に日本から第二第三のlevel3(注２)やQwest(注３)が誕生する事も十分考えられる。
また、この計画はNTTの推進する光ファイバー施設計画の新たなドライビングフォースとなりえるものである。しかしながら、この構想はまだ調査段階であり、いますぐ実現する可能性は薄いと言える。しかしそのインパクトは相当なものであり、現在の低い支持率に甘んじている橋本内閣にとっては支持率アップの起爆剤となりえるものである。是非、円安等で国際的な指導力を問われている日本のイメージアップの為にも大胆な政策の転換を期待したいものである。
(注１)
FTTH (fiber to the home)
個々の家庭まで光ファイバーを引き込んで、電話、コンピュータ通信等を統合して提供するという構想
(注２)(注３)
Level3コミュニケーションズ(ネブラスカ州オマハ)
Qwestコミュニケーションズ・インターナショナル(コロラド州デンバー)
ともにIP(インターネット・プロトコル)によって、電話・インターネット・データ通信を統合的に提供する新型の通信事業者。新興の事業者ながら、その動向に世界的注目が集まっている。